CPAが下がった。なのに、利益は増えていない。そんなときは、集客の反応に続く購入や、その後にどれだけ粗利が残ったかを見てみましょう。
1つめ 問い合わせCPAと購入CPA
CPA(獲得単価)を見るときは、まず「何を1件と数えるか」を決めます。たとえば、広告費20万円で、問い合わせが80件、購入が40件あったとします。問い合わせで数えればCPAは2,500円、購入で数えれば5,000円。同じ広告でも、数え方で数字は倍ちがいます。
媒体やキャンペーンを比べるときは、「何を成果とするか」と集計のルールをそろえます。問い合わせから購入まで数週間かかる商品では、購入を数える期間もそろえてください。直近の広告にも、ほかの広告と同じだけ購入を観察する期間を取ります。
2つめ 問い合わせから購入に進んだ割合(購入率)
問い合わせの件数が同じでも、そのうち何人が買ったかで、売上への貢献はまったく変わります。媒体や訴求(広告で何を打ち出すか)ごとに、問い合わせから一定期間内に購入へ進んだ割合を確認しましょう。先ほどの例で、購入40件がすべて80件の問い合わせから生まれた初回購入なら、購入率は50%です。
ある訴求だけ購入率が低いなら、まず広告で伝えた条件と、申し込みページに書かれた価格や利用条件が食い違っていないかを確認します。問い合わせへの返信に時間がかかっている、購入前に同じ質問ばかり来る、といった場合は、案内の内容や対応の手順を見直すのも有効です。
3つめ お客様1人あたりの累積粗利
顧客生涯価値(LTV)を判断に使うときは、まず「どの期間で見るか」を決めます。お客様を獲得月ごとにまとめ、たとえば初回購入から90日間の売上から返金と原価を引いて、1人あたりの累積粗利を出します。
購入した40人の累積粗利が32万円なら、1人あたり8,000円。購入CPAの5,000円を引くと、3,000円が残ります。実際の採算を見るときは、広告の運用費など、ほかにかかる費用も差し引いてください。
使い方① 同じ日数が経った問い合わせ同士で比べる
問い合わせが入った日を起点に、たとえば30日以内の初回購入を比較します。月末に入った問い合わせも、その日から30日が経過してから購入率の計算に加えます。広告費と問い合わせは同じ配信期間にそろえ、購入は問い合わせの集計単位にひもづけます。
仮に、広告AとBにそれぞれ20万円を使い、Aは問い合わせ100件、Bは80件を獲得したとします。問い合わせCPAはAが2,000円、Bが2,500円です。各問い合わせから30日以内の購入がAは20件、Bは32件なら、購入CPAはAが10,000円、Bが6,250円になります。購入まで追うと、Bのほうが顧客1人を獲得する費用が低くなります。
この比較を予算配分に使う前に、両広告から来た人の購入後の累積粗利を、同じ観測期間で確かめます。Bの顧客の粗利が低い場合や、一方の購入件数が少ない場合は、投資判断に使える材料が揃うまで追加のデータを集めます。
使い方② 一枚の表にまとめる
まずは媒体・広告訴求・獲得月ごとに、広告費、問い合わせ数、購入数、累積粗利を並べてみてください。購入率の低い行では導線を点検し、採算が取れている行では配信を増やす余地を検討できます。件数が少ない行は、判断に使った観測期間と件数も残しておくと次回の比較に役立ちます。
使い方③ 予算を増やしたあとも、採算を見続ける
予算を広げると、新たな配信先が増えたり、同じ人に広告が表示される頻度が上がったりします。増額前の平均CPAは出発点として使い、増額後は、増えた配信量から得られる獲得と購入も観察します。事前に、見直しに使う購入単価の目安、観測する期間、一度に増やす額を決めておきます。
増額後に購入単価が上がった場合は、広告への反応、問い合わせへの進み方、購入率を見て、変化が起きた箇所を特定します。反応が落ちた施策は素材や訴求を見直し、問い合わせ対応が追いついていない場合は、配信量と販売体制をすり合わせます。
まとめ
問い合わせCPAと購入CPA、購入率、累積粗利。3つを並べて見ると、安く集められた広告のうち、利益につながったものがわかります。次に予算を振り向ける先を決めるときに使ってください。

